トヨタとSUBARUを比較。売上・利益率・北米・提携関係の違い
| 2026年4〜6月期 | トヨタ | SUBARU |
|---|---|---|
| 売上収益 | 13兆5,254億円 | 1兆2,509億円 |
| 前年同期比 | +10.4% | +3.0% |
| 営業利益 | 1兆634億円 | 426億円 |
| 営業利益率 | 7.9% | 3.4% |
| 連結販売台数 | 239.5万台 | 22.0万台 |
| 特徴 | 世界各地域へ事業を分散 | 北米比重が高い |
両社ともIFRSで2026年4〜6月の同期間を比較。数値は各社2027年3月期第1四半期の公式資料に基づきます。販売台数の定義は各社資料に従い、単純な同一定義とはみなしません。
1. トヨタとSUBARUの違いを先に整理
トヨタの2026年4〜6月期の売上収益は13兆5,254億円、SUBARUは1兆2,509億円でした。営業利益はトヨタ1兆634億円、SUBARU426億円で、営業利益率はそれぞれ7.9%、3.4%です。
事業構造にも違いがあります。トヨタは日本・北米・欧州・アジアなど複数地域に大きな販売基盤を持つ一方、SUBARUは米国・カナダの販売比重が高い企業です。また両社は資本・業務提携を結び、共同開発も進めています。
2. 2026年4〜6月期の売上・営業利益・営業利益率
トヨタの売上収益は前年同期の12兆2,533億円から13兆5,254億円へ10.4%増加しました。一方、営業利益は1兆1,661億円から1兆634億円へ8.8%減少し、営業利益率は9.5%から7.9%へ低下しました。
SUBARUの売上収益は前年同期の1兆2,141億円から1兆2,509億円へ3.0%増加しました。営業利益は764億円から426億円へ44.3%減少し、営業利益率は約6.3%から約3.4%へ低下しました。会社は販売台数の減少、販売奨励金の増加、原材料・市況悪化などを減益要因として説明しています。
3. 会社規模と販売台数の違い
トヨタの連結車両販売は239.5万台、SUBARUの連結販売台数は22.0万台でした。両社は規模が大きく異なるため、販売台数や売上の絶対額だけで事業の強弱を判断するのではなく、利益率や地域構成も合わせて見る必要があります。
なお、各社の販売台数はそれぞれの開示定義に基づくため、厳密に同一条件の指標とは扱いません。
4. 地域構成―SUBARUの北米比重をどう見るか
SUBARUの2026年4〜6月期の連結販売22.0万台のうち、米国は15.0万台、カナダは1.9万台で、両市場を合わせると16.9万台、全体の約77%を占めます。海外販売全体は19.7万台、国内は2.3万台でした。
トヨタは同四半期に日本52.4万台、北米79.2万台、欧州30.7万台、アジア43.9万台など、複数地域に販売が分散しています。SUBARUは北米市場の動向が業績に与える影響を相対的に受けやすい構造といえます。
5. トヨタとSUBARUはどんな関係？
両社は競合である一方、長期的な資本・業務提携関係にあります。SUBARUの2026年3月31日時点の大株主情報では、トヨタはSUBARU株153,600千株を保有し、持株比率は21.46%です。
協業の歴史は長く、2005年の業務提携以降、SUBARUによるトヨタ車の受託生産、トヨタからSUBARUへの車両供給、TOYOTA 86／SUBARU BRZの共同開発などを進めてきました。2019年には業務資本提携をさらに強化することで合意しています。
6. 共同開発・電動化・商品戦略
両社はAWDや電動化の技術を持ち寄り、BEV専用プラットフォームやBEV車両を共同開発してきました。SUBARUは2024年の経営方針アップデートで、2026年末までにラインアップ予定の4車種のBEV SUVをトヨタと共同開発すると説明しています。
また、SUBARUはトヨタハイブリッドシステムを活用したHEVも展開しています。提携は単なる資本関係ではなく、開発・生産・商品供給まで広がっています。
7. 成長ドライバー
- トヨタ：グローバルな生産・販売基盤、HEVを含む電動車需要への対応、バリューチェーン収益、電動化投資。
- SUBARU：米国・カナダを中心とする販売基盤、ForesterやCrosstrekなどの商品展開、HEV・BEV拡充、トヨタとの共同開発による投資効率。
SUBARUは2027年3月期について、ICE・HEV商品の拡充とアライアンスBEV、混流生産の柔軟性向上などを進め、競争が激しい米国市場で販売を維持しつつ、日本やカナダを含む世界市場で販売拡大を目指しています。
8. 主要リスク
- トヨタ：為替、原材料・固定費、各国の規制・関税、地域情勢、電動化投資の採算など。
- SUBARU：北米市場への高い販売依存、販売奨励金、原材料・市況、為替、関税、電動化投資など。
SUBARUは北米比重が高いため、米国・カナダの需要や競争環境、関税などの変化を継続して確認する必要があります。
9. 比較条件と一次資料
比較期間は2026年4〜6月で統一し、両社の2027年3月期第1四半期公式資料を使用しました。売上収益・営業利益・営業利益率はIFRS連結数値です。販売台数など定義が完全には一致しない項目について、推測による補正は行っていません。
一次資料
10. まとめ
トヨタとSUBARUは、同じ自動車メーカーでも規模と地域構成が大きく異なります。2026年4〜6月期はトヨタが売上規模と営業利益率で上回り、SUBARUは米国・カナダが販売の約77%を占める北米比重の高さが特徴です。
一方で両社は資本・業務提携を通じ、86／BRZ、BEV、HEVなどで協業しています。「競合か提携先か」の二択ではなく、独立したブランドとして競争しながら、開発・生産・電動化で協力する関係として見るのが実態に近い整理です。
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2026年9月18日時点で確認できる会社公表資料を使用。本記事は情報提供を目的としており、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。
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